人探しを行う方法とは？探偵はどうやって調査するのか徹底解説

初恋の相手や思い出の人など、過去に会った人物に会いたくなることは誰にでもあるでしょう。しかし、相手の現在の連絡先や住所などの情報を知らなければ、会うのは難しいです。

そういった場合に頼りになるのが、探偵事務所や興信所です。探偵や興信所では、独自の情報網やノウハウを活用して、所在不明者を見つけ出してくれます。

この記事では、人探しのプロである探偵がどうやって人探しを成功させているのかを詳しく解説します。

また、自分で人探し調査をしたい方へ向け、どうやって自分で調査をすべきかも簡単にご紹介しているので、ぜひ試してみてください。

この記事は、次のような人におすすめの内容です。

探偵事務所・興信所が行う人探し・所在調査とは

探偵事務所・興信所が行う人探しは、主に対象者の所在調査と行方調査です。

たとえば、依頼人の昔の恩師の現住所や連絡先を調べたり、家出・失踪した家族を捜索したりすることを指します。

行方不明者の捜索というと、警察も対応してくれると思う方も多いかと思いますが、警察が行う捜索は「対象者への危険性や事件性がある場合」が主で、なんでも引き受けてくれるわけではありません。

例を挙げると、未成年の家出や、小さな子供・高齢者の失踪、ストーカー被害を訴えていた人が失踪した等事件性が疑われる案件などが該当します。

そのため、大人の家出や私情がからんだ人探しは、警察では引き受けてもらえないのです。

一方、探偵事務所や興信所では、犯罪行為にならなければ基本的にどんな案件も依頼することができます。

初恋の人を探してほしいという依頼から、金銭を貸してそのまま失踪した知人を急いで探してほしいという依頼まで、幅広く対応しています。

どうやって見つける？プロの探偵が行う調査方法

人探し調査のプロである探偵事務所や興信所は、どうやって調査対象者を発見して依頼を成功させるのでしょうか。

どうやって人探し調査を行うかは、探偵事務所や興信所によって用いるツールなどは異なりますが、基本は大きく変わりません。

主に、独自の情報網を利用した調査から、失踪時の現場調査、地道な聞き込み・張り込み作業、ネット上の情報をひたすら負っていく作業などが挙げられます。

探偵がどうやって調査をしているのか、それぞれの方法を詳しく解説していきます。

探偵はどうやって人探しをするか：人探し対象者の私物確認

特に、最近発生した家出や失踪などに関する人探し依頼を受けた場合、探偵はまず調査対象者の私物を確認します。

人探し対象者の自宅や自室から何が持ち出されているかを確認することで、意図的な家出なのか、そうでないかを判断することが可能です。

たとえば、印鑑や通帳、下着など生活に必要なものがごっそり無くなっている場合は、意図的な家出と判断できます。

逆に、人探し対象者が自宅から何も持っていない場合は、犯罪に巻き込まれた可能性があると推測できるのです。

もし事件性があるときは、警察に捜索願を出すことで、より積極的な調査が行われます。

探偵はどうやって人探しをするか：人探し対象者のSNS・デバイスを確認

探偵は、人探し対象者のSNSアカウントや、スマホ・パソコンなどを確認します。

SNSをチェックすれば、対象者の利用頻度が高い場所を割り出せたり、友人・知人関係が把握できたりします。

また、たまたまアップされていた写真から所在地を特定し、人探し対象者を見つけだすということも行います。

さらに、もし家族や親族から人探し対象者のスマホ・パソコンなどのデバイスを提供してもらえれば、メールやメッセージアプリ、電話などの履歴から人探し対象者の行方を追える可能性があります。

探偵はどうやって人探しをするか：聞き込みや張り込みをする

一般的に、探偵というと聞き込みや張り込みをイメージする方も多いでしょう。

地道な聞き込み・張り込み調査は、数多くの便利な機械がある現代でも、非常によく使われる調査方法です。

たとえば、SNSや情報データベースの調査などで人探し対象者の周辺情報を入手し、それを元に知人や友人に対して聞き込み調査を実施します。

素人が自分で人探し対象者の知人・友人に連絡すると不信に思われるリスクがありますが、人探しのプロである探偵は怪しまれずに情報を収集するノウハウを身に着けています。

また、人探し対象者がよく行く場所や勤務場所など、ある程度所在に近い情報があれば、現地での張り込み調査が行われます。

時間も体力も必要な調査ですが、正確な情報を入手するには必須とも言える作業です。

探偵はどうやって人探しをするか：情報ソースを利用する

探偵事務所や興信所では、有料の会員制データベースや、独自に集めた秘密情報などを利用して人探し対象者を探します。

また、電話帳や住宅地図などのオープンソースを利用した調査も行います。

情報ソースを利用する場合も、ただデータベースを確認すればすぐに対象者が見つかるというわけではありません。データベースから断片的な情報を集めて、出没場所や居場所の候補地を割り出し、地道に張り込みや聞き込みをしていきます。

どうやって人探し対象者に結びつく情報を集めるか、多くの情報からどうやって所在地を特定していくかが探偵の重要なスキルになります。

依頼後、調査をどうやって行ったか知ることはできる？

もし探偵事務所や興信所に人探しの調査依頼をした場合、最終的に調査報告書が作成されます。

調査報告書の中には、人探し対象者につながる情報（住所や連絡先）や、知人・友人からの証言などが記載されています。

どうやって調査を行ったのかを知りたい場合には、探偵が作成した調査報告書を確認することである程度知ることが可能です。

詳細な調査方法は探偵事務所や興信所の独自のノウハウになるため教えてもらえませんが、どうやって調査してどんな結果が出たのかが分かります。

調査報告書を作成するタイミングは利用する探偵事務所や興信所によって異なりますが、基本的には依頼完了時、また、ある程度の情報が収集されると報告書にまとめることが多いです。

名前がわからなくても人探しを依頼することはできる？

人探し調査の依頼を検討している方の中には、「相手の名前もわからないが、調査依頼をすることはできるか」とお悩みの方もいるでしょう。

結論から言えば、探したい人の名前が分からなくても、探偵に人探し調査を依頼することは可能です。ただし、人探し調査が成功する確率は低くなります。

当然ながら、探偵による人探し調査は対象者の情報が多いほど成功しやすくなります。

対象者の名前がわかれば、インターネットやデータベースで検索したり、聞き込み調査をしたりすることができます。しかし、名前が分からなければ調査方法の幅が狭くなってしまい、どうやっても調査に時間がかかってしまうのです。

名前が分からない場合、どうやって依頼すれば良い？

人探し対象者の名前が分からない場合は、探偵にその他の情報をできるだけ多く伝えましょう。容姿の特徴や出会った場所、時間、会話の内容、よく見かける場所などの情報を準備すると、探偵も調査がしやすくなります。

「この情報でどうやって人探しができるのだろう」と不安になるような小さな情報でも、人探し調査のプロである探偵にとっては重要な手がかかりになることもあります。

名前が分からない人の人探し調査をどうやって行うのか詳しく知りたい方は、こちらの記事で解説しています。あわせてご覧ください。

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探偵に人探しを依頼した場合の費用・料金相場

以上のようにプロの探偵はさまざまな手段を用いて依頼者の要望に応えようとします。それでは人探しにはどれくらいの費用がかかり、依頼者にはどれくらいの料金が請求されることになるのでしょうか？

探偵事務所側に発生する費用の内訳

人探しを行う際に発生する主な費用として、次のようなものが挙げられます。

• 調査員の人件費（1案件に2～3名が平均）
• 交通費
• 車両費（燃料費・駐車場代などを含む）
• 出張費（宿泊費）
• 消耗品費
• 通信費
• 情報収集にかかるコスト
• 深夜・早朝割増料金（危険手当を含む場合も）
• 報告書作成費など

依頼者が支払う料金は「着手金」と「成功報酬」で構成される

依頼者が探偵事務所に支払う料金は「着手金」と「成功報酬」で構成されているのが一般的です。

「着手金」とは上記の①～⑨までの経費の見込み額に該当し、これは調査が開始される前に支払うもの。調査の難易度が高く、調査員の人数が多くなったり、調査時間（期間）が長引くようであれば着手金もそれに応じて高額になる傾向があります。

「成功報酬」とは、調査が成功した場合に料金を支払うもの。もし失敗した場合は着手金のみですみますが、成功かどうかの判断は、契約時に依頼者と探偵事務所で取り決めた「成功の条件」に基づいて行うことになります。

難易度別・調査費用と料金相場

探偵事務所や興信所では、調査の難易度に応じて料金をランキングしているところがあります。次にその一例を紹介しますが、調査料金はケースによって大きく異なってきますから、あくまでも目安としてとらえてください。

調査難易度A（調査期間1日～1週間程度）

着手金	10万～15万円程度
成功報酬	10万円程度
総額	20万～35万円程度

調査難易度B（調査期間5日～15日程度）

着手金	20万～25万円
成功報酬	20万円程度
総額	40万～45万円程度

調査難易度C（調査期間10日～30日程度）

着手金	30万～45万円程度
成功報酬	30万円程度
総額	60～65万円程度

調査難易度D（調査期間15日～45日程度）

着手金	50万円程度～
成功報酬	50万円程度～
総額	100万円程度～

以上のように、調査難易度が高くなるにつれて着手金も成功報酬の金額も上がっていく仕組みになっています。

自分で調査することは可能？対策はどうやってやるべき？

非常に手間はかかりますが、探偵に依頼するのではなく、自分で人探し調査をすることも可能です。

この章では、どうやって自分で人探し調査をすれば良いかを解説します。

どうやって自分で人探しをするか：方法①友人・知人に聞き込みする

誰でも簡単にできる方法として、人探し対象者の友人や知人に聞き込みをする方法が挙げられます。

ただし、明確な調査理由を伝えないと怪しまれてしまい、どうやっても情報を教えてくれないリスクがある点に注意が必要です。

もし調査理由を開示しても大丈夫なら、きちんと理由を伝えて聞き込みをしましょう。その方が、相手にも緊急性などが伝わり、正確な情報を教えてもらえる可能性があります。

どうやって自分で人探しをするか：方法②インターネットで検索する

探したい人の名前が分かる場合は、探偵に依頼する前にインターネットで検索してみましょう。

漢字フルネームで入力すると、学生時代の部活動の記録などがヒットする可能性があります。そこから対象者につながる情報を得られるでしょう。

もちろん、同姓同名の別人の可能性もあるので、情報を吟味することが大切です。

本名が分からなかったり、どうやっても良い情報が得られなかったりする場合は、これからの紹介する別の調査方法を試してみましょう。

どうやって自分で人探しをするか：方法③SNSで捜索する

検索エンジンを使用するやり方もいいですが、SNS（Twitter、Instagram、Facebookなど）でも検索することをおすすめします。もしかすると、探したい人が自分の情報をネットで公開しているかもしれません。

Facebook以外のSNSでは、本名ではなくあだ名やハンドルネームで登録している方も多いので、心当たりのあるあだ名で探してみるのも一つの方法です。

また、人探し対象者のSNSアカウントで写真などが投稿されている場合には、位置情報もあわせて記載されている可能性もあるので、よくチェックしましょう。

どうやって自分で人探しをするか：方法④公開情報を確認する

公開情報とは、一般人でもアクセスできるデータベースのことです。具体的には、次のようなものが公開情報と呼ばれます。

• 住宅地図
• 不動産登記簿
• 商業登記簿
• 官報
• 商業用データベース
• ドメイン登録情報

公開情報からどうやって人探し調査をするかと言うと、情報をくまなく閲覧して調査対象者を探す地道な方法をとるしかありません。

非常に時間のかかる作業にはなりますが、不動産登記簿や商業登記簿など比較的人名がヒットしやすいデータベースからあたってるのもおすすめです。

なお、公開情報は誰でも簡単に確認できるわけではありません。自分の個人情報を登録して会員登録したり、料金が必要になったりすることもあるため、事前に確認しましょう。

また、探している人に関連する情報が必ず公開情報で見つかる保証はありません。どうやっても見つからない場合は、やはり探偵や興信所などプロの手を借りることも視野にいれることをおすすめします。

注意点：ストーカー規制法に抵触しないようにする

自分で人探し調査を行う際には、ストーカー規制法に抵触しないように厳しく注意しましょう。

ストーカー規制法とは、何度もつきまといなどの迷惑行為をする人を規制する法律です。

誰かに待ち伏せされたり、押し掛けられたりした人が不安や恐怖を感じた場合に、警察に相談することで、迷惑行為をした人に警察から警告などが行われます。

「自分は人探し調査をしているだけ」と思っていても、気持ちが強いあまり、気付かないうちに対象者に恐怖を与えている可能性もあります。

「どうやって探せば見つかるか」という点ばかり気になってしまうかもしれませんが、他人に不快な思いをさせないように注意することが大切です。

下表に、ストーカー規制法に抵触する行為をまとめました。どのような行為が法律に触れるか、事前にきちんと確認しておきましょう。

つきまとい、待ち伏せ、 押し掛け、うろつき	相手を尾行してつきまとう、相手の進路をふさぐ、 相手の職場や自宅・学校などの近くで見張りをする
監視していることを告げる	メールで相手の服装や行動などを伝える、 相手が利用する掲示板に監視していることを書く
面会や交際を要求する	電話やメールなどで相手に面会・復縁義務がないことを求める、 相手に贈り物を受け取るように強要する
乱暴な言動で相手に接する	相手に対して大声で怒鳴る、 相手の自宅の前などでクラクションを鳴らす
無言電話をする、 （相手が拒否しても）連続したメール・電話などをする	相手に電話をかけるだけで何も言わない、 相手に拒否されていることを理解せずに 何度もメールやSNSなどでメッセージを送る
汚物等を送付する	汚物や動物などの死体を相手の職場や自宅などへ送る
名誉を傷つける	相手の中傷する内容のメールを送信する
性的しゅう恥心の侵害	相手の自宅などにわいせつな写真を送る、 メールや電話・SNSなどで卑猥な言葉を相手に言う

警視庁　ストーカー規制法
https://www.keishicho.metro.tokyo.jp/kurashi/higai/dv/kiseho.html

自分で人探し調査をすると、対象者への執着が強ければ強いほどどうやっても歯止めが利かなくなることがあります。

自分自身を客観視できなくなってしまった場合には、法律に触れて自分自身が大変な目にあう前に調査をやめるか、人探し調査のプロである探偵に依頼することを考えてみてください。

まとめ：早さ・確実性はプロが一番。まずは相談だけでも

今回は、探偵が人探し調査をする際にどうやって対象者を探すのか、具体的な方法を説明しました。

自力でどうやって人探しをするのかについても解説しましたが、スピーディかつ確実に人探し調査を行いたいなら、探偵事務所や興信所に依頼することをおすすめします。

ある程度の料金はかかりますが、その分人探し調査が成功する確率はアップします。

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