行方不明になった家族や連絡が取れない友人など、探したい人がいる場合、誰でもすぐに取れる人探しの手段がネットを使うことです。インターネット上に公開されている情報は誰でもアクセス可能のため、上手にリサーチできれば人探しの有力な手がかりが掴めることがあります。
しかし、ネットを使った人探しは時に危険も伴います。正しい方法で安全に調査を行いましょう。
この記事では、ネットを使って人探しをする方法や注意点、またネット以外で情報収集する方法も解説します。
株式会社ワンプロテクト 代表取締役
記事の監修担当者：
髙村 一成 氏
人探し・浮気調査・企業調査などを専門として行うプロ集団「FUJIリサーチ」の代表。アドバイザー・企画課・機動課の3つのチームを構成し、これまで累計3000件以上もの調査を成功させてきた。
ネットで人探しは可能。ただし、危険もあることを知っておこう
インターネットが発達している現代では、誰でも手軽にネットを使って情報収集することができます。しかし、インターネットは便利な反面、安易に利用すれば危険に晒されることもあるのです。
まずは、ネットで人探しをする上の注意点について確認していきましょう。
ネットの情報が全て正しいとは限らない
ネットで人探しをする際には、ネット上の情報が全て正しいとは限らないことを理解しておきましょう。
特に不特定多数の人が利用できるネットの掲示板やSNSでは、いたずらや冷やかしなど悪意のある人によって、嘘の情報提供をされることもあるのです。
ネット上に書き込まれた間違った情報を信じてしまえば、余計に人探しに時間がかかってしまいます。ネットの情報を全て鵜呑みにしないよう、冷静に情報を見極める判断力が必要です。
個人情報の取り扱いに注意が必要
インターネットを利用して人探しをする際に特に気を付けたいのが、個人情報の取り扱いです。
人探しのために、その人の名前や顔写真、職業などをネット上の掲示板やSNSなどに載せることがあるでしょう。しかし、それらの個人情報が悪意のある第三者に見られてしまえば、ネット上で攻撃されたり、犯罪に巻き込まれたりしてしまう可能性があるのです。
また、個人情報を本人に無断でネットに載せることより、プライバシーの侵害として後から訴えられてしまう可能性もあります。
一度ネットに公開してしまった個人情報は、簡単に消すことはできません。個人情報をネットに載せる前に、もう一度慎重に検討するようにしましょう。
事件やトラブルに巻き込まれることがある
ネットでの人探しでは、事件やトラブルに巻き込まれてしまうケースがあります。
例えば、多くの情報を得るために金銭報酬ありで情報提供を求めていれば、嘘の情報提供で金銭トラブルになるケースがあります。また、探偵を名乗る人から「人探しの調査をする」と強引に契約をさせられ、多額の契約金を請求されたといったケースも少なくありません。
個人で人探しをするのであれば、これらの危険性を理解した上で、自己責任で進めていかなければなりません。安全に人探しを行うのであれば、はじめから探偵・興信所に依頼することも検討してみてください。
事件性が高いならまず警察に相談しよう
幼い子どもや認知症の高齢者の失踪など、事件性があると考えられるケースでは、自力で人探しを進める前にまず警察に相談しましょう。
警察に「行方不明者届（旧捜索願い）」を提出し、事件性があると判断されれば速やかに捜索を行ってくれます。
「行方不明者届（旧捜索願い）」は、行方不明者の住所地を管轄する警察署に届け出てください。また、提出できるのは家族や配偶者、同居人、雇用主、後見人など深い関係を持つ人のみです。
大人の家出など事件性が低いと考えられるケースでは積極的には捜査を行ってもらえませんが、日々のパトロールや交通の取り締まりなどで発見される可能性があります。まずは、警察に相談だけでもしてみましょう。
自分でできるネットを使った人探しの方法
ここからは、自分でもできるネットを使った人探しの方法を解説します。先ほど解説した注意点に気を付けながら、人探しを進めてみてください。
ネットの検索エンジンを使って調べる
まずは、スマホやパソコンで検索する際に利用する『Yahoo!』や『Google』などの検索エンジンを使って情報を探す方法があります。
探している人の本名や連絡先、所属団体や学校名など、特定に繋がりそうなあらゆる情報をネット検索してみましょう。
本人が運営しているSNSやブログのほかに、勤務先や所属団体のサイトなどが見つかることがあるかもしれません。勤務先や交友関係、居住地などの情報が手に入れば、そこからさらに人探しを進めることができます。
SNSを使って情報収集・情報拡散する
『Facebook』や『Twitter』、『Instagram』などのSNSを使って情報収集するのも手軽にできる人探しの手段です。
対象者の本名やニックネームを検索してアカウントを探す、知人のフォロワーからアカウントを探すといった方法が挙げられます。本人のアカウントが見つかれば、投稿の内容や写真から、住んでいる地域や何をしているかなどが分かります。
また、SNSを使った人探しの大きな特長が、情報の拡散ができる点です。対象者の名前や写真、身体的特徴などを記載して、「人探しをしています」といった投稿をすれば、その投稿を見た人から情報提供をしてもらえる可能性があるでしょう。
人探しに利用できるSNSの特徴は、以下を参考にしてみてください。
| SNSの種類 | 特徴 |
|---|---|
| 実名登録が原則
会社名や学校名から知人や同僚を探せる |
|
| リツイートの機能があるため拡散力が高い | |
| 写真の投稿から位置情報が得られる可能性がある | |
| LINE | 相手のアドレスや電話番号を知っている場合のみアカウント検索できる |
ネット上の人探し掲示板を利用する
ネット上には人探し専用の掲示板サイトがあり、人探しをしている人によって利用されています。
探している人の名前や特徴、どういった理由で探しているのかなどを掲示板に掲載し、情報提供を待ちます。利用料がかからない掲示板も多く、気軽に利用できるメリットがありますが、有益な情報が得られるまでに時間がかかるといったデメリットもあります。
また、先述の通り、個人情報を載せることによる危険性についても理解しておきましょう。
現在、利用されている主な人探し掲示板は、以下の通りです。
登録料無料の人探し専用サイト。謝礼金も設定できる。
- MPS掲示板（日本行方不明者捜索・地域安全支援協会） http://www.mps.or.jp/
行方不明の人に関する相談や捜索を行っているNPO法人による人探しの支援サイト
インターネット以外で情報を収集できる方法はある？
インターネット以外にも、情報を収集できる手段はいくつかあります。ネットで中々情報が見つからない場合、並行して調査を進めると良いでしょう。
聞き込み
聞き込みは、人探しの情報収集の定番の方法です。探している人の友人や知人、または近隣の人に聞き込みをするといった方法が挙げられます。
聞き込みでは、警戒心を持たれないようにすることが大切です。特に初対面の人に対する聞き込みでは、礼儀正しく挨拶をした上でなぜ人探しをしているのか事情を伝え、真摯な対応を心がけましょう。
真剣に人探しをしていることを分かってもらえれば警戒心も解かれ、有力な情報を得られる可能性があります。
チラシの作成
人探しのチラシを作成して、地域やマンションの掲示板に貼ったり、手配りしたりして情報を得るという方法もあります。
対象者のいるであろう地域が絞り込めているのであれば、ビラを見た人から情報が得られることがあるでしょう。
無許可でチラシを貼るのは法律や条例違反となるため、必ず許可を取ってから貼るようにしてください。
住民票の確認
居住地の役所で発行できる住民票には、本人の住所や転出先の住所などが記載されているため、人探しの有力な手がかりとなります。
かつては住民票は誰でも閲覧することができましたが、制度の改正により現在では住民票を請求できる人の範囲が厳しく制限されるようになりました。
住民票を発行してもらえるのは、本人または本人の親族や同居人、訴訟などの法的に住民票確認が必要なケースのみです。その他の方では住民票を取得できないので注意しましょう。
電話帳の確認
現在ではインターネットやスマホの普及により、電話帳を利用する方が少なくなってきましたが、ネットで最新・過去の電話帳のデータを見ることができます。
また、図書館で昔の電話帳を所蔵している場合があるため、調べたい地域の図書館の所蔵を確認してみると良いでしょう。
若い世代の方の電話番号は載っていない場合でも、親の世代や出身地の地域で調べれば、実家や家族の住所を探し出せる可能性があります。
ちなみに、電話番号がわかって相手のスマホにアプリをダウンロードできるような条件が揃っていれば、アプリを使って相手の居場所を特定することも可能です。詳しくは、下記の記事をご覧ください。
官報の確認
官報とは、法律・政令等の制定・改正の情報や、破産・相続等の裁判内容が掲載されている、国が発行する新聞のようなものをいいます。
破産者や帰化（日本の国籍を取得すること）した人は、官報に名前や住所などが掲載されます。もちろん破産や帰化した人でなければ掲載されませんが、このような経験がある人であれば、官報を調べることで情報を得られる可能性があります。
官報はネット版もあり、そちらであれば名前で検索ができるので便利でしょう。
時間や手間を減らすなら探偵や興信所へ相談がベスト
人を探したいという目的がある場合、インターネットやその他の方法で情報収集することは十分に可能です。しかし、個人で行う調査には危険が伴い、時間や手間もかかるので調査できる範囲には限界があるでしょう。
ネットやその他の方法で探してみたけど有力な情報が得られなかったという場合や、時間や手間を減らしたいという場合は、探偵や興信所へ相談してみることをおすすめします。
探偵や興信所は多くの人探し調査を請け負っており、その経験から独自のノウハウを獲得しています。お金はかかりますが、自分で調査するのに比べて人探しの成功率は格段に上がるでしょう。
また、探偵では警察では捜査を行ってくれないような、事件性の低い案件も取り扱っています。
ほとんどの探偵・興信所では無料相談を受けているので、「こんな依頼ができるのかな…」と不安がある場合でも、まずは無料相談をしてみることをおすすめします。
まとめ
人探しをしたいというときに、インターネットは手軽に使え、時に有力な情報が得られる可能性がある便利な方法です。しかし便利なだけでなく、事件やトラブルに巻き込まれる危険性があることも理解して、慎重に人探し調査をするようにしましょう。
安全に人探しをしたい、時間や手間を減らしたいという場合は、探偵や興信所に相談するのがベストです。また、事件性が高いケースでは、まず警察に相談するようにしましょう。
人探しを安全・迅速に成功させるために、ネットだけでなく他の方法も検討してみてください。
まずはお気軽に
無料相談をご利用下さい。
探偵社FUJIリサーチでは、人探し、行方調査、浮気・不倫調査、結婚詐欺調査などを承っております。
テレビ番組等への調査協力など、メディアからも信頼をいただいている独自の調査ノウハウで、皆さまのお悩み解決をサポート致します。
- 家族が家出した。急いで居場所を探したい
- 40年前の恩師を探してお礼を言いたい
- 恋人が浮気をしているかも。証拠を集めたい
- 配偶者が不倫している。離婚裁判で有利になる資料を集めたい
- 婚約者に金銭を要求される。結婚詐欺かも？
こんなお悩みを抱えている方は、お気軽に匿名無料相談をご利用下さい。最適な調査プランのご提案、料金のお見積りを無料でご対応致します。
※24時間365日、いつでも無料でご利用いただけます。
